デジタル出版講習会

デジタル出版の講習会をi-platさんが主催する「好奇心カレッジ」にて講師をつとめてまいりました。今回は主催者でもあるi-plat代表のながたさんの強い要望で、極限られた方だけに向けて講座をお願いしたいとお話を頂きましたので、あまり告知を行っておらず大変失礼致しました。

今回の講座では、これまでにもご質問が多かった「なぜ、電子書籍の出版を『デジタル出版』と呼んでいるのか」と言うことに加え、書籍が及ぼす集客への効果や従来からある集客法との変化。そして、出版する書物の原稿の書き方などに関して90分間と短めではありましたがお伝えさせて頂きました。

なぜ、デジタル出版なのか

電子書籍出版をわざわざ『デジタル出版』と言い換える必要がどこにあるの?と批判めいたご意見も頂いてきておりますが、私たちは電子書籍だけを出版する出版社ではございません。POD(プリントオンデマンド)と言って、注文にあわせて1冊ずつ印刷、製本をする紙の本もあわせて出版しています。

これらの電子書籍出版並びにPODによる出版の双方が、アナログな在庫を必要としないなどのことからデジタル出版と呼んでいるわけです。また、通常の紙書籍の中ではあまり見られない仕組みを本文中に組み込み、WEBサイトやアプリなどのデジタル世界との連携も行っていることから「デジタル出版」と呼んでいます。これは、電子書籍だけで完結させないと言う意味も含まれていて、電子書籍と紙書籍の双方を出版するメリットやそこから生まれる販促戦略との兼ね合いなども含めた出版ですので、このような呼称を設けているわけです。

書籍の原稿は、どのように書けば良いのか

通常の商業出版を目指す場合は「出版する本が売れる原稿の書き方」が必要になりますが、私たちがお勧めしている出版は本業に繋がる書籍の出版ですので、本が売れるかどうかは二の次となります。ただ、だからと言って書籍の中でセールスを行うわけではありません。

出版する本のジャンルは「ビジネス書」や「実用書」の類いになりますが、仰々しいエビデンスなどを引き合いに出して、ご自身の主張を論理武装させる必要はありません。もちろんご要望頂ければ、書籍の校正などもアドバイスさせて頂きますし、どのようなビジネスに携わられており、どのようなお客様に出版物をお読み頂いて、どんなお問い合わせを頂きたいのか、または、はじめにどんな商品からお試し頂きたいのかなどをご相談頂ければ、書籍のテーマから章立て、論調などもアドバイスさせて頂いております。

一般的に数年前から盛んになっている出版セミナーと私たちが手がけている出版セミナーとの大きな違いは、前者は「出版社に提出する企画書を作成する」セミナーですので、これらのセミナーや講習を終了した後には出版社へのプレゼンを経て、晴れて出版となります。しかし、私たちは出版社ですので原稿の書き方などを講習させて頂き、必要なら私たちの出版部から出版させて頂きますので、確実に出版を実現させることが出来ると言う点が明らかに異なります。

もちろん、出版する内容に関してはギャンブルやアダルト関連、公的秩序を乱すような内容や宗教的な内容など一部お断りしているジャンルもございますが、比較的柔軟に対応させて頂いておりますので、デジタル出版に興味をお持ちの方は一度ご相談頂けると幸いです。

原稿を書くのに参考になる書籍はありますか?

私たちが自社でも行っているデジタル出版を通じて本業に繋げる出版方法に関する書籍などはありますか?とセミナーや講習会を行う度にご質問を頂きますが、今現在、これらのロジックをまとめた書籍はございません。

その理由は、デジタル出版のフルサポート案件は、これまで数種類の業種業態でサポートを行わさせて頂き、現在進行中の案件もございますが、書籍の作成とあわせ、ビジネス全般との兼ね合いなども調整しながらプロジェクトを進めています。このような内容を書籍としてまとるとなると「書籍から本業に繋げる」と言う大前提と「デジタル出版の効果や今後の可能性など」もご紹介していくとなります。そのような書籍になると膨大なページ数になることが予測できるため、結局「読んでも理解できない」「本を見ただけでは実践できない」という通常売られているような書籍に成り下がってしまいますので、書籍化は行っていないというわけです。

ただ、この大前提を踏まえてお読み頂けると、原稿の書き方を感じて頂ける書籍があります。

それが、7月よりシリーズ化されることとなった「Next Career」と言う書籍です。このシリーズは自己分析を実践するための書籍ですが、詳細をご紹介したページでもお伝えしているように難しいロジックやテクニックを必要としない自己分析方法をご紹介しています。そしてなぜ、自己分析の方法が綴られた書籍を読むと、本業に繋がる書籍原稿を書くことが出来るのかと言うと、自己分析を通じて、今携わっている商品やサービス、そして事業の分析も出来るようになるからに他なりません。

ぜひ、一度チェックしてみてください。

Next Career

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